企業は公共性を帯びた組織体の責任として、自社の正しい企業像を社会に示し、ファンを獲得する必要があります。間違った企業像の提示や告知努力の怠慢は、大衆からの支持が得られないばかりか、事業機会の重大な損失に直結する可能性すらあります。広告が企業から外部の人々へ発信されるメッセージであるのに対し、「企業イメージ」は、企業から発信された情報を受けた人々から還流された、反応としてのメッセージだと言えます。この「企業イメージ」を人々は、商品やサービスを購入する上での重要な判断材料とするのです。


企業イメージは、企業理念と同一である必要性があります。その根拠は、自社の理念に共感した人材を社員として登用する必要があるからです。同じ価値観を共有して、同じ目標に手を携えて邁進することが、企業の発展に大きく寄与することは疑いの余地がありません。当社では、会社案内、事業案内、入社案内等の自社ＰＲツールを制作する上で、ヒアリングから抽出した貴社の理念と個性、特徴を、メディア上でのデザイニングにおける礎とすることで、好感度の高いツールを制作します。